Dvd回収ボックスの最新設置場所と損しない無料引き取りの全条件

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多くの生活者が陥る最大の罠が、法律上の定義問題だ。環境省が主導する小型家電リサイクル法は、金や銀、レアメタルなどの有用金属を含む電子機器の再資源化を目的としている。そのため、DVDプレーヤーやレコーダー本体は国の認定事業者ルートで確実に処理される。

しかし、ポリカーボネート樹脂を主原料とする光ディスク（Optical Disc）は、この法律の対象に含まれない。資源有効利用促進法においても、プラスチック製メディアの回収スキームは自治体の裁量に委ねられているのが実情だ。結果として、大半の基礎自治体ではディスク単体を「可燃ごみ」または「不燃ごみ」として指定袋で出させ、ボックスへの投入を厳しく制限している。投入口に無理やりねじ込んでもリサイクルラインから弾かれ、最終的には埋め立てや単純焼却へ回されてしまう。