学校プール廃止が加速！中学校の水泳授業激変と保護者負担の真相

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コンクリートのひび割れ、錆びついた給排水管、剥がれ落ちた塗装。全国の中学校でいま、昭和の高度経済成長期から40〜50年を経て寿命を迎えたプールの更新問題が重くのしかかっている。自治体にとって、1校あたり数千万円から1億円以上とも試算される大規模改修費用を捻出することは、もはや現実的ではない。財政の逼迫に伴う学校施設老朽化の波が、プール維持という選択肢を奪いつつある。

追い打ちをかけているのが気候変動だ。初夏から初秋にかけての気温と水温の上昇は著しく、環境省の暑さ指数（WBGT）が基準値を超えれば、水泳授業であっても原則中止せざるを得ない。結果として、年間わずか数回しか実施できないプールを維持するために多額の水道代や薬品代、維持管理の手間をかける「費用対効果の破綻」が明白になった。命を守るための熱中症対策が、結果として学校保有プールの閉鎖を決定づける引き金となっている。